恒星群 指標ライブラリ

定義

営業利益率40%＋有形固定資産比率（低いほど良い）30%＋棚卸資産比率（低いほど良い）15%＋設備投資÷営業CF（低いほど良い）15%を、恒星群23社内でパーセンタイル化し加重合成した0〜100点。

設計思想

バフェット1981年株主書簡の定義——インフレ下で強い事業は「①顧客を失わずに値上げできる（価格転嫁力）」かつ「②追加資本をほとんど使わずに事業量を増やせる（資本の軽さ）」の2条件セット。インフレは重資産企業に「見せかけの利益への課税」（減価償却が再調達コストに対し過小化）を課すため、転嫁力の結果である利益率と資本の軽さの両輪で測る。

発見

上位はオービック・OBC・キーエンス——在庫と設備をほぼ持たないソフトウェア/ファブレス型。下位の東京応化・信越化学・東京エレクトロンは「弱い」のではなく増産投資サイクルの渦中にあり、投資一巡で回復する「局面指標」。決算ごとの変化の追跡に価値がある。

注意

式は設備投資しか見ないため「在庫に化ける資本」を見逃す（レーザーテックは在庫が総資産の49.8%ありながら4位＝過大評価気味）。FCF転換率で補完する設計。また転嫁力を営業利益率で代理しているため、値上げを実際に通した実証（サイボウズのkintone値上げ×低解約・信越化学の値上げ主導等）は別レイヤーの定性情報。

定義

直近5年累計FCF÷直近5年累計純利益（FCF＝営業CF−設備投資）。参考値として直近単年の転換率も保持。

設計思想

「利益は意見、キャッシュは事実」——会計上の利益がどれだけ現金に変換されているか＝利益の質を測る。5年累計にするのは単年の投資サイクル・在庫増減ノイズの平滑化のため（カプコンの単年24.6% vs 5年累計70.5%の乖離がその必要性の証拠）。投資CF全体でなく設備投資のみを控除するのは、定期預金・有価証券の振替ノイズを排除するため。

発見

インフレ耐性4位のレーザーテックが本指標19位（56.0%）——5年で利益の44%が在庫等に滞留する事実を定量捕捉。フルヤ金属7.3%（純利益486億円に対しFCF36億円）は恒星群内で利益と現金の乖離が最大。100%超のビジョナル・OBC・USSは、償却が利益を圧縮する一方で現金はそのまま残る軽資産型＝「利益より現金が多い」会社。

注意

成長投資フェーズの企業は構造的に低く出る（東京応化20.3%）。「低い＝悪」ではなく投資局面の識別が必要。単年値は運転資本の増減で大きくブレるため必ず5年累計を主とする。

定義

（現金及び預金＋流動資産の有価証券−有利子負債）÷時価総額。広義比率は投資有価証券を加算。時価総額基準日2026-09-01。

設計思想

株価下落時のフロアの厚さ——時価総額の何%が換金性資産で裏打ちされているかを測る。無借金・現金厚めの企業群において、下落局面での耐久力を定量化する。

発見

首位コーエーテクモ19.7%（広義37.1%＝運用資産の上乗せ。時価総額の4割が換金性資産という運用型BSの典型）。「フロアの厚さ」と「バリュエーションの高さ」は別軸——キーエンス・東京エレクトロン・レーザーテックは無借金・巨額現金でも高時価総額のため比率は低位。フルヤ金属は唯一のネットキャッシュ・マイナス（−6.2%）。有利子負債ゼロは23社中12社。

注意

分母が時価総額のため、株価が下がるほど比率が改善する動的指標（下落局面で読む意味が増す）。IFRS採用4社（HOYA・コナミ・デクセリアルズ・中外）は科目体系の違いで広義比率が算定不可（中外のみ広義＝主指標）。時価総額はYahoo!ファイナンス表示値。